2021-02-24 第204回国会 参議院 資源エネルギーに関する調査会 第3号
左下の図一は、アメリカの地質調査所のデータ、ＵＳＧＳのデータと、イギリスのブリティッシュ・ペトロリアムのデータを使って作ったものですけれども、縦軸に資源の価格、横軸に生産量、両対数のグラフですけれども、貴金属類を除きますとほぼ直線に右下がりの傾向となります。これが何を意味するか、それは私にもちょっと分かりません。 それで、右側のグラフは生産額の多いものを左から順番に並べています。
左下の図一は、アメリカの地質調査所のデータ、ＵＳＧＳのデータと、イギリスのブリティッシュ・ペトロリアムのデータを使って作ったものですけれども、縦軸に資源の価格、横軸に生産量、両対数のグラフですけれども、貴金属類を除きますとほぼ直線に右下がりの傾向となります。これが何を意味するか、それは私にもちょっと分かりません。 それで、右側のグラフは生産額の多いものを左から順番に並べています。
特に、米国の地質調査所では、名指しをするとあれなんですけれども、中国ですとかロシアといった国々から依存する資源の割合を二五％まで下げようと、そういう具体的な目標を掲げてやっておりまして、日本でも防衛白書には、中国、ロシア、北朝鮮、イランといった国々については脅威であるというちょっと表記もございましたので、それでちょっと色分けをしたらどうなるのかというのが十三ページ目の絵でございます。
ると、じゃ、中国からの調達をゼロにすべきなのかというと、実はそれは非現実的な話でございまして、品質、価格、実はこちらは中国が最良のレアメタルを供給している事実にやはり変わりはないわけでございまして、ここは少し、まあアメリカの例が参考になるかどうか分からないんですが、やはりゼロにする、中国との関係を全く切るというのはやはり非現実的でございますので、例えば過度に頼り過ぎない、二五％未満にするとか、米国の地質調査所
帯状というのは地層のところに広くあるという意味ですから、単に柱が何本か海底から立っているだけではなくて、そういうのもあるけれども、帯状に、つまり在来型の資源と変わらないような状態で存在しているものをたくさん発見したということを実は、アメリカのＤＯＥ、その下にＤＯＥという文字があります、これはザ・デパートメント・オブ・エナジー、米国エネルギー省、それからＵＳＧＳというのはアメリカ地質調査所が合意して、
また、資料の三の四角い赤い部分の三キロのところだけ、はかりながら掘削すると言っているんですけれども、例えば一九五六年に、今でいう経済産業省の産業技術総合研究所地質調査所というところが行った、岐阜県、愛知県、長野県の各地で自動車による放射能測定の調査、この報告を見てみますと、リニアルートである岐阜県の中津川や長野県の南木曽あたりでも高い放射線量が検出されたというふうに書かれております。
今委員御指摘いただきましたように、二〇〇八年の米国の地質調査所の発表によりますと、世界の未発見資源量のうち、北極圏は、石油で全世界の一三％、天然ガスで世界の三〇％を占めるとなってございます。一定のポテンシャルがあると認識してございます。
また、アメリカの地質調査所というのは、専門的な、独立、火山の研究機関ですが、そこは世界中に現場に派遣をしてトレーニングを積ませたりノウハウを蓄積をさせておりますが、火山の予知研究に資していくためにも、国際共同観測であるとか、比較研究等の国際的な共同研究の推進が必要だと思いますが、どのように取り組むか、お聞きをしたいと思います。
そこでお尋ねしたいと思いますけれども、アメリカでは地質調査所などがあると聞いております。
そして、東京電力なり地質調査所が発表して、公表されている地層のデータを使って一つの結論にたどり着いたわけであります。それを十月の水文科学会で発表したところ、科学会では、モデル的には妥当であるという評価をいただいたということでございました。 そこで、確認ですけれども、政府としてはこの研究者の発表の内容をどう承知しておられますか。
それ以外の手法の方は、経産省の産総研の中にある昔の地質調査所と呼ばれたグループで、地質学的手法によって研究を行う、あるいは火山ガスを測定する、地球化学的な方法で火山を研究するというグループがあります。ここはかなり大きなグループですが、十数名のグループがおります。
かつての地質調査所、あるいはＵＳＧＳなどのデータによって、世界の地震地図によると、日本列島から千島列島、アリューシャン列島、北米大陸西岸部、中米から南米西岸部にかけて、地震多発地帯となっていますね。
そこへいきますと、アメリカなどは地質調査所が一元的に火山の監視をしておりますけれども、日本の場合には、火山の予知については最終的には文科省が責任を持つ、しかし測候所は国交省でやる。
○政府参考人（竹本和彦君） お尋ねのございましたアスベストの消費状況、使用状況でございますが、米国の地質調査所が発行しております統計資料によりますと、過去十年間というよりも、統計によりますと一九九五年から二〇〇三年までの情報が手元にございまして、九年間でございますけれども、累積アスベストの使用量、アジア地域におきますアスベスト使用量は約八百五十四万トンということになってございます。
アメリカの地質調査所という研究機関、ここが連邦政府の要請によりまして九六年にある報告書を作成いたしました。アメリカ国内である大きなダムを造るという計画が持ち上がった。そのときに地域住民の皆さんから、ダムを造られるとその後地震が発生するおそれがあるから十分な調査をしてほしいという声が出たために、連邦政府が調査を依頼したわけであります。 この地質調査所のまとめた結論は三つございます。
そのうち、埋蔵量につきましては、石炭は二〇〇四年の世界エネルギー会議報告書によりますと六億トン、タングステンは米国の地質調査所によりますと二〇〇六年に三万五千トン存在するものとされております。
○政府参考人（長坂昂一君） まず地震でございますが、先ほど申し上げましたように、太平洋津波警報センター、あるいはさらには米国の地質調査所からの観測データ、それから気象庁の独自の観測データ、こういったものからいたしまして、おおむねマグニチュード七を超える大きな地震につきましては、太平洋のみならず、全球的に把握が可能でございます。
○政府参考人（長坂昂一君） 気象庁では、先ほど申し上げました太平洋津波警報センターからの情報に加えまして、長野県松代にございます気象庁の精密地震観測施設、あるいは米国地質調査所が世界に展開しています地震観測網から取得した地震観測データを総合的に判断をいたしまして、二十六日午前十時四十四分に、震源の位置、震源の深さ、マグニチュード、それから日本にはこの地震による津波の影響はないという旨の情報を報道機関
火山噴火予知計画にかかわっている機関といいますのは、気象庁、海上保安庁、国土地理院、国立大学九校及び独立行政法人の通信総合研究所、防災科学技術研究所、産業技術総合研究所地質調査総合センター、これはかつての地質調査所ですけれども、そういうものがかかわっております。
日本は、先ほど申しましたが、特殊だといいますのは、例えばアメリカでいいますと、内務省にあります米国地質調査所というところが火山の観測、調査、情報発信というところまで全体的なことを行っております。
○河野政府参考人 一九九六年に、当時の工業技術院の地質調査所の専門家三名の方が書かれました「天然ガスハイドレートのメタン量と資源量の推定」というレポートがございます。
研究機関の公的な資料をまず御披露いたしたいと思いますが、平成九年の三月に、通産省工業技術院の地質調査所が那須火山地質図というのを公表されました。その中で、いわゆる那須連山のうちの茶臼岳、これが噴火の経験があるわけでありますが、この茶臼岳の将来の大噴火の可能性は極めて低いというふうに報告を受けております。
科学技術庁では、平成七年十二月から地方自治体に交付金を交付いたしまして調査を推進しますとともに、工業技術院の地質調査所などとも連携いたしまして調査を実施しているところでございまして、これまでにこの九十八の断層帯のうち八十八の断層帯につきましてその調査に着手いたしているところでございます。
七八年にプレデホルトらがアメリカ地質調査所での共同研究の総括として要約していることは、一つは、サイトは構造的に安定、地下水運動が遅いこと、かつ地表への通路が長いこと。二つ目に、地域の内部と周辺の地質と地下水調査を十分に行うこと。三つ目に、最初の状態と将来に対する仮定から、処分場としての挙動を予言すること。四つ目に、この予言に伴う危険度を評価すること。